中小企業にもストレスチェック義務化へ──社員から「社長ってすごい」と思われる、そんなストレスチェックを導入しませんか？
「社員の笑顔が、会社の元気をつくる」──これは、私が中小企業を応援するときに、いつも心に置いている言葉です。
2025年に法改正された「労働安全衛生法」によって、従業員50人未満の企業でもストレスチェックが義務化されることが決まりました。
「え？ うちも対象になるの？」「産業医いないけど、どうすれば…」と不安の声も聞こえてきます。
でも、これはピンチではなく、チャンスかもしれません。
社員の“心の健康”に目を向けることが、結果的に定着率や職場の活気につながる──そんな可能性を秘めた制度なのです。
1. ストレスチェックって、そもそも何？
ストレスチェックは、働く人のメンタルの状態を把握するための「こころの健康診断」です。
- 対象：現在は「従業員50人以上の事業場」で義務化
- 方法：医師や保健師などが年に1回、簡単な質問票でストレスの程度を評価
- 目的：本人が気づいていないストレスを可視化し、必要なケアにつなげること
これまでは50人未満の会社では**努力義務（やってもやらなくてもよい）**でしたが、今後は違います。
2. なぜ今、中小企業でも義務化されるの？
背景には、メンタル不調による労災認定の増加があります。
特に中小企業では、人手不足や長時間労働の中で、支援の手が届きにくい現状もありました。
だからこそ、社員の「気づかないうちのストレス」を見逃さず、早めに支える仕組みが必要なのです。
3. 中小企業が抱えるお悩みと対策
義務化されると聞いて「うちは無理かも…」と思った方も多いかもしれません。
でも、大丈夫。以下のように、支援策や選択肢があります。
よくある課題と対策：
| 課題 | 対策 |
|---|---|
| 産業医がいない | 地域産業保健センターが支援可能。無料で相談できることも |
| 個人情報が漏れそうで心配 | 外部委託で匿名性の高い集団分析が可能。 |
| 費用がかかりそう | 「団体経由産業保健活動推進助成金」など、助成制度あり |
| 結果をどう活かせばいいか分からない | 面談・職場改善のプロと一緒に考えることができる |
4. 今のうちから、できる準備とは？
義務化は最長で2028年5月までに施行されます。
でも、慌てず、今から少しずつ準備を始めれば安心です。
✅ 今できること
- 法改正の内容を知る
- 社内で「やる・やらない」の方針を話し合う
- 地域産業保健センターに相談してみる
- 小規模でも一度ストレスチェックを試してみる（任意実施）
5. まとめ──「社員を守る会社」は、選ばれる
社員が「この会社にいてよかった」と思えるかどうかは、
日々の働きやすさや、会社の“気づかい”にかかっています。
義務化を「やらされ感」で受け取るのではなく、
「会社を元気にするきっかけ」に変えていきませんか？
従業員の笑顔が増えれば、離職も減り、採用にも好影響。
そして何より、社長自身が安心して事業に集中できます。
保健師は、従業員を元気にするプロです
現在は、ストレスチェックの義務化の猶予期間。
どうしようかな～と迷っているのであれば、保健師を選んでください。
保健師は、ストレスチェックをやりっぱなしにはしません。
社員から本音の話をきくことが得意です。
職場環境も分析します。
社員から「社長ってすごい」と思われる、そんなストレスチェックを導入しませんか？
社員の声に耳を傾けることは、
「社長は私たちを大切にしてくれている」という強いメッセージになります。
社員を守るのは社長。
けれど、社長一人ではすべてを背負いきれません。
私たちは、その“見えない重責”を支えるパートナーです。
保健師は、従業員一人ひとりと丁寧に向き合うだけでなく、
ストレスチェックの結果から職場環境を分析し、
必要に応じて改善策を社長にご提案することもできます。
社員の“元気”をつくる専門家であり、職場をより良くする伴走者でもあるのです。
ストレスチェックは、「義務だからやるもの」ではありません。
「会社の未来を守るためのツール」です。
社員を大切に思う、その気持ち。
保健師を通して、しっかり伝えてみませんか？
せっかくお金をかけるのであれば、会社の成長のためにストレスチェックを有効につかいましょう。
社員が元気になれば、会社は成長する。
大友ヘルスラボに、お気軽にご相談してくださいね。
